タクシー運転手の求人には書いてない！面接で確認すべき6つの質問

タクシー運転手として働く際、求人情報だけでは見えてこない「会社ごとのルール」や「見落としがちな負担」が意外と多いもの。

たとえば、営業費用や賃金体系、ペナルティの条件など、事前に確認しておくべきポイントを知らずに入社してしまうと、後々のトラブルや不満につながる可能性があります。

本記事では、面接で必ず確認しておきたい6つの質問を解説し、理想の職場を見つけるためのヒントをお届けします。

営業時の手数料

タクシードライバーは営業にかかる費用の一部を負担する事を会社から要求されることがあります。

クレジットカード利用手数料

クレジットカードでお客様が決済するとき、タクシー会社がカード会社に対して決済手数料を支払っています。この手数料の一部を、会社側がタクシー運転手に負担させることがあります。

現在のタクシー利用の約８割がキャッシュレス決済によるものとされており、もしクレジットカード利用手数料の負担を求められると、月額で1万円ほどの負担になります。

2024年において、この負担を求める会社はほぼ無くなってはいますが、負担を求める会社も一部存在します。

アプリ利用手数料

S-Ride, GO, Uberなどのタクシーアプリを利用してお客様を見つけた場合、アプリ利用手数料として負担を求められるケースがあります。

アプリを導入する際に必要な初期投資を会社側が回収するために手数料が設置されているようです。

アプリ配車はこれからも増え続けるトレンドであり、アプリ手数料に自らの給料が圧迫されないよう、事前に確認すべきです。

ETC利用手数料

高速道路を利用する際に、ETC利用手数料として運転手側に負担を求められるケースがあります。

無線利用料

無線によりお客様を見つけた場合に、無線利用料として運転手側に負担を求められるケースがあります。

ハイグレード車種利用料

ハイグレード車種を利用すると、利用料として運転手側に負担を求められるケースがあります。

賃金体系と足切りライン

売上に応じて賃金が決まる歩合制の場合、一定売上に満たないと支給率が下がる「足切り」システムが存在する会社があります。

例えば、

• 月間の営業収益が50万円以上の場合は60%が歩合給与
• 月間の営業収益が50万円に満たない場合は50%が歩合給与

というような給与体系です。この時、営業収益が50万円の時の給与は30万円ですが、48万円の時は給与が24万円となります。売上が2万違うだけで、給与が6万円も下がってしまいます。

求人広告で足切りの詳細が記載されていない場合は、説明会や面接などで確認するようにしましょう。

事故や違反時のペナルティ

万が一事故を起こしてしまった際、相手への補償は会社の加入している保険が行います。一方この保険は自社の営業車には適応されず、営業車の修理費用をどの程度運転手が負担するかが会社によってことなります。

一般的には、損害金の一部を負担するケースがほとんどですが、会社が全額補償する手厚いケースもあれば、大きな負担額を運転手側に求めてくる会社もあります。

また「無事故手当」といった形で、給与に手当がのっている場合、給与から数ヶ月カットされる場合があります。

またタクシーセンター違反・交通違反・苦情などで、社内規定による罰則や手当の減額を行う会社もあります。

どのようなペナルティがあるのかは十分注意が必要です。

高速帰路利用の負担

長距離輸送後の帰り道で利用する高速料金負担が、自己負担か会社負担かを確認しましょう。

東京都内の場合だと、首都高の帰路利用が自己負担の会社は珍しくありません。

一方、隔日勤務だと深夜は長距離のお客様をのせることが多く、1回の勤務で1~2回高速道路を利用したとすると、1ヶ月の勤務で1〜 2万円ほどの自己負担が発生する場合もあります。

二種免許費用の負担条件

未経験入社の場合は、二種免許取得のための費用を会社が全額負担する場合がほとんどです。

この費用負担は、「２年縛り」と呼ばれることが多く、２年同じ会社で勤務しない時には、費用の全額もしくは一部の返還を求められます。
入社時に免許取得費用の借用書を記入し、2年間勤務した際にはこの借用書を破棄するという内容の契約を結ぶ事が多いです。この特約の内容が不利になってないか、連帯保証人が必要なのか事前確認をしましょう。

有給取得による給与減額の有無

通常有給を利用するときは、平均賃金として有給日の給与が支払われます。

会社によっては、出勤率で支給率を変動させるケースがあるので、有給の利用によって給与減額があり得るかを確認しましょう。

長く働ける企業を見つけるために、きちんと確認しよう

タクシー運転手として安心して働くためには、事前に会社のルールや負担条件をしっかり確認することが大切です。

営業費用の負担や賃金体系、事故時の対応など、求人情報に記載されない重要なポイントを把握しておくことで、入社後のトラブルを避け、納得のいく職場選びが可能になります。

面接や説明会の際には遠慮せず質問し、自分に合った働き方ができる会社を見つけましょう。