【即クビ注意】タクシー運転手が解雇されるNG行為8選と回避策

タクシー運転手が絶対にやってはいけない事と聞いて、何を思い浮かべますか？

もちろん犯罪行為を行ってしまった場合、想像できるように解雇されるでしょう。タクシー業界未経験者からすると、そんなこともやってはいけないのかと驚くNG行為があるかもしれません。

今回はタクシー運転手が解雇される8つのケースについて解説します。犯罪行為から、ついついやってしまいそうな行為まで、解雇されるまで知らなかったでは済まされません。

タクシー運転手をこれから始める人は肝に銘じておきましょう。

事故報告をしない・事故報告が遅れた

タクシーの運転中の事故を報告をしなかったり、事後報告になると、会社によっては解雇になるケースがあります。

例えばホイールキャップやバンパーを軽く擦る、縁石に乗り上げるなどの軽い事故でも、会社への即時報告義務があります。また、自損事故の場合においても、警察にも同時に届け出る必要があります。実際に会社への報告はしたが、警察への届出を忘れてしまったことで義務違反としてクビになったケースもあります。

これくらいなら事故には当たらないと判断して会社に戻った後に報告すると、報告義務違反として重い処罰を受けるでしょう。

自分で判断せず、報告はその場ですることを心がけましょう。人身事故を起こした・軽い事故が重なった

人身事故を起こした場合・軽微な事故を繰り返した場合

タクシー業界では、安全運転への要求が年々高まっています。とりわけ人身事故で相手に重傷を負わせた場合、免許停止と同時に即刻クビとなるケースが大半です。

さらに、自損事故や営業所構内での接触事故など軽微な事故であっても、ひと月のあいだに複数回発生すると「乗務を継続させるのは危険」と判断され、クビに至る例が少なくありません。

事故を起こす要因としては、家庭の事情による気掛かりで注意力が散漫になっていた、体調管理が不十分なまま長時間走行して集中力が低下していた、急な降車指示に焦って操作を誤った――など、さまざまな背景が挙げられます。

いずれにせよ、「事故は絶対に起こさない」という強い意識のもと、体調と心のコンディションを整えたうえで安全運転に徹することが何より重要です。

回送中に無許可で営業した

回送状態で、家族や友人を勝手に乗せて送迎することは、例え料金をもらっていなくても法律違反となります。

特に家族や友人のためを思って良かれとしてやったことにより、営業者としての利用方法を逸脱した行為とみなされ、発覚すれば解雇となります。最近は車内のドライブレコーダーが標準装備されており、どのような人を乗車させていたかは、簡単にチェック出来ます。（都内では99%以上）（出典）

例え子供の送迎に使えたとしても、営業車は私用で使うことが出来ないことを肝に銘じ、日常業務を行いましょう。

エコーカードで苦情が入った

エコーカード（車内に掲示された乗務員番号や会社窓口へ直接寄せられるハガキ）やレシートの会社名・車両番号から、営業所に苦情が入ることがあります。内容次第では降車指示やクビに発展するでしょう。

不適切な言葉遣い・態度（高圧的、威圧的な口調）、過度な遠回り・運賃トラブルが苦情が入る典型例です。会社が苦情を受け取った場合、乗務データと GPS ルートを照合し事実確認を行った後、乗務員へのヒアリング／弁明の機会が設けられた後に処遇が決まります。

クビのリスクを減らすには、トラブルになりそうなことがあった乗客との会話ログをメモし、万一の誤解を説明できる準備すること。また、会社にトラブルがあったことを事前に報告することで先手を打つ方法があります。

苦情のヒアリングでは、管理者と言い争いになり、感情的に辞める乗務員の方が多いのですが、その後良い条件で転職できることはほぼありません。そうならないように、どうすればよかったのかを管理者に意見を求め、共に解決する姿勢を見せる事をお勧めします。

お客様への不適切なアプローチ

お客様への過度なプライベート情報の詮索や、連絡先交換の強要、お客様へのプライバシーに踏み込む質問などは、顧客ハラスメントにあたります。

不快に思ったお客様が苦情を出すと会社に報告が上がり、事実確認の後、解雇となる可能性があります。

運転手の方との過度な会話を控えたいと思われるお客様もいらっしゃいます。適度な距離感で不快な思いをさせることがないように気をつけましょう。

タクシーチケットの改ざん

お客様からタクシーチケットを受け取った際、メーター料金と異なる金額を記載するとほぼ確実に解雇処分になります。

本来であれば、タクシーチケットへの金額と署名の記載はお客様が行う必要がありますが、お客様がとても急いでいる時に運転手が記入するように求められたり、酔いすぎて署名が出来ないというケースがあります。

署名がない場合は、理由とともに営業所に報告するというルールをしいている会社がほとんどです。

この時、自分の売上を上げるために、メーター料金以上に金額を書き込んだり、異なる金額を記入することは不法行為です。

タクシーチケットは、法人とタクシー会社が契約しているものなので、改ざんは法人間の信頼関係を揺るがす重大行為です。そのため、営業所の管理者は、チケットの改ざんがないか、以下のような項目を厳しくチェックしています。

• タクシーメーターの値とチケットの金額は一致しているか
• 走行距離やGPSに怪しいところはないか
• 高額チケットに関しては、利用した法人担当者との照会

ほぼ確実に発覚しますので絶対に辞めましょう。

クレジットショッピング枠の現金化

お客様が現金で支払った料金を、自分のクレジットカードで決済処理し直して、自分の手元で現金化することはNGです。発覚すれば解雇されます。

理由としては、まずクレジットカード会社との利用規約に違反しています（出典）。

加えて、タクシーにおけるクレジット決済には決済手数料をカード会社に払っていますが、これは通常会社負担となっており、会社に損害を与える不法行為です。

クレジットカード会社は決済ネットワークの中でこれらの不法行為がないかを監視しております。例えば、同じ決済端末で運転手のカードで決済していると警告が出るようになっています。最近はAIの力で、検知率も向上しており、必ずバレますので絶対に辞めましょう。

不当な乗車拒否をする

タクシー運転手は、正当な理由がない限り、お客様を乗車拒否することは出来ません。お客様相談窓口に寄せられた苦情が本社に上がり調査され、不当に乗車拒否したことが判明した場合、解雇になる可能性があります。

泥酔して暴れる恐れのあるお客だったなど、乗車拒否の際は記録を残したり、営業所に即時報告するなどの対応策をとりましょう。

まとめ

以上がタクシー運転手が不正で解雇される６つのケースです。適切な業務を心がけていればこれらのケースで解雇されることはありませんが、気の緩みや判断ミスで魔がさしてしまうこともあります。

タクシー業界は一見広いように見えて、実際には非常に狭い世界です。採用を担当する人事などは、業界などの集まりで顔見知りのケースが多く、悪いことをした噂はすぐに広まります。

これらの不正行為により解雇されると、再就職は厳しくなりますので、絶対に行わないようにしましょう。